研究発表情報

Resources, Conservation & Recycling誌において2021年に発表された論文から、2021年〜2023年の3年間で最も引用された論文の一つとして、「2023 Most Cited Paper Award」を受賞しました。 当該論文では、日常生活に不可欠な鉄鋼、アルミニウム、銅、亜鉛、鉛、ニッケルの6つの主要金属資源に焦点を当て、世界的な将来需給に関する包括的な調査を行いました。これら金属の需要と供給が現在から2030年、2050年、そして2100年までの期間にどのように変化する可能性があるかをまとめたデータベースは、学術論文だけでなく、政策文書や産業レポートなど、さまざまな分野で活用されています。 本受賞を励みに、今後も資源の持続可能性に関する研究に精進してまいります。

JMCWM Outstanding Paper Award 2023は、Journal of Material Cycles and Waste Managementに掲載された541編の原著論文および総説論文の中から、編集委員の審査と被引用数に基づいて選ばれます。 初めてノミネートの連絡を受けた時は、自分が選ばれた理由について考えましたが、この素晴らしい賞を受けることができて本当に光栄です。この研究は、2017年末の中国の廃棄物（再生資源）輸入禁止がプラスチックリサイクル産業に与えた影響に焦点を当て、中国および台湾の政府・公的組織へのインタビュー調査を通じてその影響を明らかにしました。 この研究を支援してくださったすべての方々に心から感謝申し上げます。

この度第12回環境放射能除染研究発表会において優秀ポスター賞を頂きました。東京電力福島第一原子力発電所事故後に行われた除染作業等によって発生した除去土壌や放射性物質汚染廃棄物は、2045年までに福島県外での最終処分実現を目指し、最終処分を容易にするためにできる限り減容化するなどの技術開発戦略の方向性が示されています。県外最終処分の対象物の中でも、仮設灰処理施設で溶融処理された熱処理飛灰は、セシウムが濃縮されるため、放射能が高く、現在様々な減容化・再生利用等の処理技術の研究開発が行われており、最終処分方法との相互関係を考慮した上で、合理的な最終処分シナリオを示す必要があります。本研究では、減容化処理技術の組み合わせのオプションを評価対象として、処理・処分シナリオの設定とその効果の推計を行いました。これによって、各シナリオのマスバランス・放射能濃度・経済性が明らかになり、このような分析結果が本発表賞の受賞につながったのだと思っています。この受賞を励みに、福島の環境再生を目指して、県外最終処分に係る技術システムの研究開発に一層励み、積極的に研究成果等の発信をしていく所存です。

本論文は、化学物質排出移動量届出制度（Pollutant Release and Transfer Register: PRTR）で事業者から届出された化学物質の排出量や移動量データについて、その算出方法の実態を調査し、届出されたデータが実際の環境排出や移動をどの程度適切に反映しているかを評価したものです。PRTR届出データは化学物質のリスク評価等、様々な場面で活用されていますが、データそのものの信頼性は必ずしも明らかになっておらず、それを初めて網羅的に調査、整理したことが評価されたものと考えています。PRTRデータの信頼性は他の異なる観点からの評価もまだ必要であり、本論文で得られた知見もふまえつつ、引き続きPRTRデータの活用可能性や有用性の向上に貢献できる研究に取り組んでいきたいと思います。最後に本論文の調査にご協力いただいた地方公共団体や事業者の担当者の方々、関連する共同研究者の方々に感謝申し上げます。

このたびは廃棄物資源循環学会論文誌に掲載された「特別管理廃棄物埋立層からの高濃度浸出水の挙動を予測するための数理モデルと校正パラメータの取得方法、およびカラム溶出試験に基づくモデル検証」について論文賞を頂きました。日頃より研究を支援頂いた仲間、忌憚なき意見や多くの情報を頂いた研究者、研究試料をご提供頂いた事業者、また当該論文をより良いものに仕上げるために建設的で大変丁寧な査読等を頂いた学会関係者に厚くお礼申し上げます。本研究は、従来より未だ解明されていない移流分散解析に用いる溶出モデルの扱いにおいて、既存のモデルを用いつつ実験的に求めた校正係数を与えることで、バッチ試験による溶出パラメータから、カラム溶出試験結果の再現計算の正確さを高める方法を提案したものです。論文中では一価のイオンは校正を行わずともカラム溶出試験の結果を正しく予測し得ることを示すとともに（但しセシウムイオンやフッ化物イオンは除く）、二価のイオンは校正を行うことでより正しく予測できることを示しています。二価のイオンに代表されるカルシウムは、その動態予測が本研究によって実現することで、廃棄物や副産物を有効利用時にみられる白い析出物の抑制、廃棄物埋立地や浸出水処理施設等でのスケールロックを防ぐための対策等を講じるための一助となり得ると考えています。

環境研究総合推進費による研究課題「新規POPs 含有プラスチック廃棄物の環境上適正な管理に向けた国際的な分析技術基盤の整備」の課題代表者を務め、事後評価において、研究目標通りないし目標を上回る成果を上げており、POPs 含有廃棄物の安価で簡易な測定法の開発、分析法の妥当性評価、処理・循環実態の解明など環境行政への具体的な貢献も評価できるとしてＳ評価を受け、極めて高い評価を得た。

環境研究総合推進費による研究課題「ライフサイクル全体での化学物質管理に資するPRTR データの活用方策に関する研究（SⅡ-4）」及び「PRTR データを活用した化学物質の排出管理手法の構築（SⅡ-4-1）」の課題代表者を務め、事後評価において、ライフサイクル全体でのPRTR 情報の活用と実際のデータの整合に関して、戦略的な検討を行っており、 PRTR の活用の全体像が明らかとなってきたことは高く評価できる（SⅡ-4）、廃棄物処理施設、下水処理施設での化学物質の排出実態を解明し、現行の PRTR データの正確性の向上をさせるという目標は達成され、さらに、下水処理家庭内での物質循環フローから PFOS の生成挙動を明らかにしたことは同様の挙動が推測される物質の推計に寄与すると考えられる（SⅡ-4-1）としてＳ評価を受け、極めて高い評価を得た。

The International Round Table on Materials Criticality (https://irtc.info/)の研究メンバーで執筆した物質のクリティカリティ評価手法に関するレビュー論文です。2018年に東京で開催したエコバランス国際会議のサイドイベントしてRound Tableを行い，論文内容に関する議論をその場でも行ったことを思い出しました。

The International Round Table on Materials Criticality (https://irtc.info/)の研究メンバーで執筆した物質のクリティカリティ評価手法に関するレビュー論文です。2018年に東京で開催したエコバランス国際会議のサイドイベントしてRound Tableを行い，論文内容に関する議論をその場でも行ったことを思い出しました。

Resources, Conservation and Recycling誌の論文査読において「タイムリーで建設的な査読サービスを提供した優れた査読者」として、"2022 Excellence in Review Awards"を頂きました。資源循環分野おける代表的な学術誌の1つである本論文誌より、貢献を認めて頂けたことを名誉に感じております。

Resources, Conservation & Recycling誌に2020年に発表された論文の中から、出版年を含む2020-2023の3年間で最も多くダウンロードされた論文の一つとして"2022 Most Downloaded Paper Award"をいただきました。"2022 Most Cited Paper Awards"と併せての受賞となり、大変光栄に思います。

Resources, Conservation & Recycling誌に2020年に発表された論文の中から、出版年を含む2020-2023の3年間で最も多く引用された論文の一つとして""2022 Most Cited Paper Award""をいただきました。本論文では、エネルギー転換を支える金属資源の将来需給やその社会・環境影響に関する問題提起とともに、今後必要な研究の提言を行いました。本賞の受賞は、その重要性や危機感の高まりを反映していると感じています。

近年、サブスク、シェアリングなどのサーキュラーエコノミー（循環経済）への転換が注目されていますが、その普及と持続可能な導入には消費者行動の変化が欠かせません。本研究では、家電製品などの耐久消費財の入手、修理、排出における循環型の選択肢に対する消費者の選好を明らかにするため、これらの対象に選択実験（コンジョイント分析）を適用しました。さらに、循環経済型のビジネスモデル導入に伴う消費者行動と環境影響を評価するシミュレーションモデルを新たに開発しました。必ずしも合理的な行動をとるとは限らない消費者の選択行動について、新たな製品サービスの知名、消費者どうしのクチコミ、選択肢を徐々に絞り込む考慮集合の形成を反映したモデルを提案した上で、さまざまな循環経済型のビジネスモデルの導入に伴うその普及率と温室効果ガス排出量、製品の循環性（廃棄台数や修理率）などを動的に評価できることを示しました。消費者行動に関するマーケティング分野における今回の受賞は、サーキュラーエコノミーに対する社会的な期待の高まりとこの分野に関する今後の研究ニーズを反映したものと考えています。受賞を励みに、脱炭素で持続可能なサーキュラーエコノミーの普及を支援する研究を続けてまいります。

この度、International Waste Working Group（IWWG）の公式ジャーナルで、Elsevier社が出版する査読付き国際論文誌「Waste Management」より「Top Reviewer Award 2022」を受賞いたしました。「Waste Management」に投稿された論文について、2022年の1年間に担当した査読の数や質が認められ、同雑誌の向上に貢献したものと評価されました。今後も公正・公平な査読により科学の発展に貢献できればと思います。

第11回環境放射能除染研究発表会にて「木質燃料利用施設での放射性Cs移行挙動調査結果報告（その２：解析）」という演題で口頭発表し、優秀口頭発表を頂きました。放射性物質に汚染された木質チップを燃焼発電した場合に、燃焼における放射性物質の挙動やその特徴は明らかにされていませんでした。そこで、福島県環境創造センターと共同で木質燃料燃焼発電施設の調査を行い、木質チップや燃焼残渣である飛灰（ばいじん）等の濃度変化の原因、燃焼施設における放射性物質のフロー、さらには飛灰の元素組成が放射性物質の溶出性へ与える影響を明らかにしました。本発表賞は、これらの成果が安全かつ安定な施設運営を行う上で有用な知見であると評価されたものと考えております。今後、福島県内ではいくつもの類似の燃焼発電施設が建設もしくは稼働する予定ですが、今回の施設調査とは違う燃焼方式を採用する可能性もあります。別方式における挙動も明らかにし、他の施設においても安全かつ安定な施設運営に貢献できればと思っています。

福島第一原発事故で放出された放射性物質で汚染された焼却残渣を熱的溶融処理した際に発生する飛灰は、放射能濃度が高いため処理方法が決まっていません。その処理方法についていろいろな研究が行われていますが、代表的な方法として、洗浄して放射性Csを溶出させ、その放射性Csを選択的に吸着して濃縮し、放射性Csを吸着した吸着材を安定化することにより、1/1,000以下に減容化する方法があります。この洗浄処理について、中間貯蔵・環境安全株式会社殿と共同で、運転中の熱的溶融処理施設で発生した実際の飛灰を使用した基礎試験を実施し、適正な洗浄条件では99%以上の放射性Csを溶出させることができる可能性を明らかにしました。今後の実証試験などで、飛灰の種類なども変えて確認していく予定です。 今回の受賞は、中間貯蔵・環境安全株式会社殿や所内関係先のご協力・ご支援の賜物だと思っています。今後も関係先と協力して吸着や安定化も含めた実証試験を実施し、減容化処理の実現可能性を検証していく予定です。

私は、以前民間のプラントメーカに勤務していましたが、４年前から国環研の資源循環領域で仕事をしています。そのテーマである「焼却残渣などの減容化プロセスのマスバランスと経済性の試算」が今回の受賞の対象となりました。 放射性物質で汚染された福島県内の土壌や廃棄物は、福島第一原発の周辺に設置された中間貯蔵施設に搬入されていますが、本年３月にはほぼ完了しています。これらの搬入物は２０４４年度までに県外最終処分する必要がありますが、その処理と処分についてはいくつかの選択肢が考えられます。その比較・検討をする際には各々のマスバランスの把握と経済性の試算が必要ですので、その手法の開発に取り組んで参りました。 今回の受賞は、関係者の方々からご指導・ご鞭撻頂き、また多くの情報を提供頂いた賜物だと思っています。マスバランスと経済性の試算には未だ不十分な点が多々ありますので、さらに精度を向上させより有用なものとなるように取り組んで参りたいと思います。

第11回環境放射能除染研究発表会にて、功労賞を頂きました。 同発表会は第9回（2020年）より開催方式がオンラインとなり、参加者の募集方法や発表会当日の会場運営方法が大きく変化しました。 そこで私は、関連業者の協力の下、参加者募集や当日のオンライン発表を行う特設サイトを作成しサイト運営を担当いたしました。あわせて、当日のオンライン発表（Zoomミーティング）が円滑に行われるようマニュアル作成等を通して運営支援を行いました（第9回～第11回）。また今年はハイブリッド開催だったため、発表会場で使用される配信用機材の管理も担当し、円滑な発表会運営に尽力いたしました。 上記の活動は同発表会実行委員の皆様からの協力のもとで実施されました。環境放射能除染学会の事務局、並びに実行委員会各ワーキンググループの皆様には厚く御礼申し上げます。

I am very happy and honored to receive the Royal Chemistry Society Presentation Award by the Japan Society for Environmental Chemistry at the 30th Joint Conference on Environmental Chemicals for presenting the study entitled: "Occurrence of chlorinated paraffins in polyvinyl chloride samples from consumer goods available in the Japanese market". As a new Research Associate, I had the opportunity to participate in this study, conceptualized by my supervisor, Dr. Natsuko Kajiwara and Dr. Hidenori Matsukami and developed at the Material Cycles Division of the National Institute for Environmental Studies (NIES-Japan). This study is a first step into the so much needed comprehension about the occurrence of regulated chemicals such as persistent organic pollutants (POPs), like short-chain chlorinated paraffins (SCCPs), in consumer goods in Japan. From the results obtained, we were able to highlight that regulating chemical additives at a national level is not enough to prevent human exposure to them. Due to the import of consumer goods unlabeled for the presence of hazardous chemicals or not monitored, Japanese people are still exposed to SCCPs even though it's production and use has been regulated in Japan for several years. Considering three different categories of polyvinyl chloride (PVC)-based products — electrical and electronic cables, house interior products, and children’s products — the predominant occurrence of SCCPs in children’s products lights up a signal of alert due to the more physiological sensitive life stage of children and their behavior to take objects into their mouths. Moreover, our results also showed that when some of those PVC-based products reach their end-of-life, they must be disposed of in such a way that the POP content is destroyed or irreversibly transformed in an environmentally sound manner. Thus, such products cannot enter recycling streams. The award is a nice incentive to continue our research lines on the occurrence of hazardous chemicals in consumer goods, from their manufacturing to their final disposal, to support a safe implementation of circular economy and, ultimately, to protect the environment and human life.

本受賞を励みとして、今後も日々精進してまいります。

環境研究総合推進費による研究課題「新規POPsの物理化学特性把握 に関わる基礎および応用研究」の課題代表者を務め、事後評価において、形態分析に関する計算予測も精度高くできつつあり、POPsの発生から生物圏への移動までを予測する上で強いツールとなり、またPFRsの物理化学特性を解明することにより、POPsの様に対策を優先すべき物質を特定できたことの意義が大きいと考える、としてＳ評価を受け、極めて高い評価を得た。

このたび、令和3年度廃棄物資源循環学会関東支部研究発表会において、「尿素加水分解細菌のバイオミネラリゼーションによる有害金属の不溶化」という題目でポスター発表を行い、優秀ポスター賞を受賞いたしました。本研究では、産業廃棄物が埋立処分されている最終処分場から分離した細菌を用いて、生物が鉱物を形成する作用（バイオミネラリゼーション）が有害金属の不溶化に与える影響について評価しました。カドミウム、クロム、鉛の3種類の有害金属について評価した結果、鉛に対する不溶化効果は著しく高く、カドミウムやクロムに対する不溶化効果は限定的なものに留まることを確認しました。今回の受賞を励みに、今後も研究に努めてまいります。

Since its development, plastic has been an inextricable part of our daily lives. However, they are likely to end up in nature rather than reusable options. They have been causing many environmental issues such as waterway blocking, micro-and nano- plastic, and intervention in the ecosystem. Bioplastics have gained much attention as one of the alternatives to solve plastic pollution and are used in many applications - shopping bags, cutlery, packaging, agriculture or horticulture, etc. Since biodegradation is challenging to confirm visually, several standard methods are normalized on a laboratory scale. Among the various environments, this study presented the result of the biodegradability, physicochemical changes of the bioplastics, and the estimated biodegradation rate of bioplastics under soil conditions. It is my pleasure to receive this award, and I am also happy to introduce my research here. The conference was held online, so I could not have a more active discussion with other researchers. I hope the pandemic would be ended soon and people can be gathered and have an active discussion on the research.

この度、循環型社会の形成に向けて実施してきた物質フロー分析を基軸にしたシステム分析やリサイクル制度やリデュース・リユース対策の政策効果の評価研究、持続可能社会の形成に向けて実施してきたサステナビリティの概念やクライテリアを具体化する研究やライフスタイルや消費生産形態を創発するためのシナリオ手法や共創手法の研究などの一連の研究が、環境科学分野における優れた研究業績として認められ、環境科学会から名誉ある学術賞をいただきました。現実に起きている問題や政策の動向をとらえ、社会の一歩先を考えて研究課題を設定し、世の中に成果を還元していくことを心がけてきたのですが、その努力が報われる受賞であります。資源循環とサステナビリティの両方の分野への貢献が評価されたということも非常にうれしく思っています。2015年以降、環境政策が大きく変化してきており、今後もさらなる研究発展をしなければ、我々の社会の持続可能性は実現しません。この受賞を、さらなる精進をするための糧としていきたいと存じます。

本受賞は、福島第一原子力発電所事故を契機として環境放射能研究を多く手掛け、特に、汚染廃棄物の熱的減容化における放射性セシウムの挙動解明や放射性セシウムの除去技術の実用化に対して贈られたものです。事故後10年余が経過しましたが、除染はかなり進んだものの、復興という点では被災地域はまだスタート地点に近い状況です。私の研究のフェーズも除染・処理から脱炭素まちづくりへとシフトしつつあり、これを励みとして福島の復興に貢献できるよう頑張る所存です。

日本でも脱炭素型社会へ向けた取り組みが加速していますが、電気などのエネルギー供給や高効率の設備・技術の導入に関する議論が中心となっています。しかし、私たちの生活に立ち戻って考えてみると、実に多くのモノやサービスが私たちのニーズを満たすために使われ、その原料調達・製造・輸送から廃棄までの過程で温室効果ガスを排出しています。本研究は、このような私たちの「衣食住」をはじめとするライフスタイルの転換を通じ、脱炭素型の都市生活を実現する道筋を定量的に検討したものです。今回の受賞は、増大する消費に伴う気候変動インパクトという研究コミュニティが痛感している問題の深刻さと抜本的な対処の必要性を示すものと思います。今回の受賞を励みに、脱炭素で循環型の経済社会の実現へ向けた研究を今後とも進めていく所存です。

災害廃棄物は復旧・復興の妨げになるだけではなく、不適正な処理を行うことで生活環境の悪化にもつながります。この度は、東日本大震災から取り組んできた災害廃棄物処理に関する研究と実践を評価いただき、奨励賞を賜りました。具体的には、災害廃棄物処理業務の実態把握、制度面の分析、災害廃棄物の排出メカニズムの解明、発生量推計のレビュー、業務マネジメント方法の解明、研修手法の開発、対策マネジメントツールの開発など、現場の問題解決に直結する研究課題に取り組んできたつもりです。調査にご協力いただいた、行政職員や被災者の皆様には、この場を借りて御礼申し上げます。今後も、「協力した甲斐があった」と思っていただけるような、円滑な災害廃棄物処理につながる成果を出すべく励んで参ります。

焼却主灰の有効利用推進にあたっては環境安全品質の向上が不可欠です。本研究は清掃工場で実際に排出された排ガスを焼却主灰に導入して促進炭酸化処理を行い、焼却主灰からの有害物質の溶出性を改善し、またそのメカニズムを検討したものです。これにより、焼却時に排出した温室効果ガスの低減にも繋がります。このような研究を評価いただけたことを嬉しく思い、また、今後の研究の励みにしたいと思います。

令和2年7月豪雨は主に熊本県内市町村において大きな被害をもたらし、大量の災害廃棄物が発生しました。廃棄物資源循環学会では、災害廃棄物処理の支援者のネットワークであるD.Waste-Netの一員として、現地派遣とオンラインによるサポートを組み合わせた支援を提供し、仮置場の現況把握、発生量推計、適正排出の呼びかけへの協力を行いました。こうした支援活動に対し、環境大臣より廃棄物資源循環学会へ感謝状が授与されたことを受け、支援活動の中心メンバーに対して会長表彰が贈られた次第です。被災現地では未だ災害廃棄物処理の途上にあります。引き続き、学術団体・研究機関として貢献できることを実践していきたいと思います。

近年、豪雨災害等の自然災害が頻発しています。国立環境研究所は、D.Waste-Net（災害廃棄物処理支援ネットワーク）の一員として、令和元年に発生した大規模自然災害等（8月の前線に伴う大雨、台風第15号、台風第19号）に対し現地支援チームに人員を派遣し災害廃棄物処理に関する指導助言等の支援活動を行いました。また、令和二年七月豪雨では国や現地支援者への情報提供による後方支援活動を行いました。本表彰状は、弊所のこれらの災害廃棄物の処理に関する支援活動への積極的な取組に対して贈られたものです。今後も被災地の復興に向けて引き続き尽力すると共に、災害廃棄物の迅速かつ適正な処理に向けた調査研究を一層進めて参りたいと思います。（災害環境マネジメント戦略推進オフィス・オフィスマネージャー）

2002年より公開している産業連関表を用いた環境負荷源単位データベース（3EID）や環境フットプリントの算定を通じたサプライチェーンの持続可能性評価に関するこれまでの研究業績をご評価いただき「功績賞」を頂戴いたしました。この賞の名に恥じぬような「功績」を実社会に微小でも残せるように更に研鑽を積んでいく所存です。

The construction industry in Vietnam consumes a significant amount of energy and input materials while generating an increasing quantity of waste. Construction and demolition waste (CDW) causes a wide range of socio-environmental concerns given that the CDW reuse/recycling rate remains low, and illegal dumping is prevalent in the country. Meanwhile, CDW recycling facilities do not yet exist, which calls for efforts to accelerate the introduction of this industry, including studies to analyze possibilities for CDW recycling. Our study responds to this need by estimating the potential market for recycled concrete aggregates (RCA) and appraising the feasibility of two concrete recycling models in Vietnam. This research was supported as a project of the Japan Science and Technology Agency (JST) – Japan International Cooperation Agency (JICA) on Science and Technology Research Partnership for Sustainable Development (SATREPS) (No. JPMJSA1701).

社会基盤を支える資源としての鉄・銅・ニッケルを事例として、国・地域別の解像度にて、国際的な資源利用の変遷を同定し、資源利用の持続可能性への問題提起を行いました。Resources, Conservation & Recyclingより、“Most downloaded paper award 2020”を受賞できたことは、この問題に対する社会の関心や危惧感の高まりを表しているようにも感じています。また、この論文では、研究的なメッセージに加えて、その情報をいかに視覚的に伝えるかという点についても共著者らと議論を重ねてまとめた論文となります。「視覚的なわかり易さ」という点でも一定の評価が得られたと認識しており、非常に光栄に感じています。今後、更なる精進と共に、持続可能な資源管理に向けた研究・情報発信に努めていきたいと思います。

第9回環境放射能除染研究発表会にて「バーク混焼木質バイオマス発電のためのバーク等灰分の融解特性」という演題でポスター発表し、最優秀ポスター発表賞を頂きました。福島県内の浜通り地域では、脱炭素のまちづくりが始まり、木質バイオマス発電施設の稼働や建設が予定されています。震災以降利用が止まっているバーク（樹皮）を原料としたいというニーズがありますが、融点の低いバークを燃やすと、発電施設内でクリンカ（溶融に起因する塊状物）が生じて不安定な運転になる懸念があります。我々は、樹種ごとにバーク及び一緒に燃焼（混焼）させる木質チップの灰分に対する元素組成と融点を測定し、主要元素組成と融点の関係を用いて、クリンカの生成を回避するためのバークと木質チップの混合比などの運転方法を提案しました。このような実測データと解析はこれまでに報告がなく、本発表賞は、この研究成果が評価されたものと思っています。今後、バークも原料とした木質バイオマス燃焼発電の普及を目指して、引き続き安全かつ安定な運転に役立つような研究成果を積極的に発信していく所存です。

2019年に公表された気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の「2019年方法論報告書」に対し、主執筆者あるいは査読編集者として参画し、その編纂に関わる国際活動に貢献することで国内外から高い評価を得た。また、関連する科学的知見を国連気候変動枠組条約（UNFCCC）や地球観測に関する政府間会合（GEO）等の国際枠組、研究者コミュニティ、ならびに一般に向けて普及する活動を積極的に行い、国立環境研究所の活動の発展に多大な貢献をした。

本受賞は、ベトナム等のアジア途上国における廃棄物の発生量と組成に関する研究、分別収集とリサイクルについてインフォーマルセクターの役割を実態調査から浮き彫りにした研究、世界各国の発生原単位の比較や未分別の組成に着目した研究、さらに、SDG 11における廃棄物関連の指標検討への参画などに対するものです。途上国では人口増加に伴う廃棄物発生量の増大に直面していますが、先進国に比べると低予算で廃棄物を処理せざるを得ず、廃棄物処理に係る環境負荷が大きくなっています。一方、日本では人口減少によってこれまでの廃棄物処理事業が維持できなくなる自治体も今後、増えてくる可能性があります。人口増加の途上国と人口減少の日本、状況は異なりますが、人材不足や財政逼迫といった廃棄物処理に係るリソース不足は共通した課題だと言えます。そのようなリソース不足を踏まえた上で、途上国と日本における廃棄物問題の解決に資する研究に精進し、持続的な廃棄物処理システムの構築に貢献したいと思います。

この度の受賞論文は、生活排水処理における複槽式活性汚泥法への自動酸素供給装置(AOSD)システムの導入による電力削減及び有機物と窒素の除去性能向上を目指した実験研究であり、特にAOSDシステムへの蛍光式及びポーラロ式の溶存酸素(DO)センサーの導入が、電力消費や処理性能に及ぼす影響を検討しました。蛍光式DOセンサーを設置した場合に、生物化学的酸素要求量、全窒素、及びアンモニア態窒素の高い除去率か?安定して得られることを明らかにしました。また、AOSDシステム導入複槽式活性汚泥法の一日の電力消費量は、従来法の嫌気・好気活性汚泥法と比較して56%減少することも見出されました。これらの結果は、活性汚泥法の高性能化と省エネルキ?ー化に貢献する有用な知見て?あると認められ、本論文に対して論文賞を授与されたことと考えています。なお、本研究は、（公財）国際科学振興財団、筑波大学と中国地質大学の関連研究者と連携して行われたものの一部です。ここに、ご指導いただきました先生方・関係者の皆様に心から深く感謝するとともに、今回の受賞を励みに、今後もより一層流域圏の水環境修復に役に立つ研究に精進していきたいと思っています。

中間貯蔵施設の減容化施設では仮設焼却施設の焼却残さである焼却灰や飛灰が溶融処理される予定となっています。安定した溶融処理において、投入物の塩基度（CaO/SiO2）の調整が重要な操作因子となります。そのため減容化施設では、組成変動範囲が広いと想定される焼却残さに対して塩基度を迅速で正確に把握し、適正な塩基度となるように焼却残さと添加剤の混合率を決定する必要があります。 そこで我々は前処理が容易で迅速な測定が可能な蛍光X線分析法（XRF）を除染廃棄物の焼却残さへ適用することを検討しました。XRFによる測定では元素組成、鉱物種、粒度などの影響を受けるため、それらの影響を小さくして正確度を向上するため、ガラスビード化という前処理や、実際の除染廃棄物の焼却残さの実測データによる補正の有効性を報告しました。本手法を中間貯蔵施設の減容化施設において適用すれば、除染廃棄物の安定的な減容化に貢献できると考えています。 今後も福島の早期復興の一助となるべく中間貯蔵施設での溶融処理に向けて研究を推進し、成果を発信していきたいと思います。

現在福島県の中間貯蔵施設において、放射性物質に汚染された除去土壌の土壌貯蔵施設への貯蔵が進められていますが、2020年3月からは焼却残渣（主灰とばいじん）の減容化施設での熱処理が開始されます。この減容化施設での生成物のスラグは再生利用を想定していますが、副産物の飛灰は放射能濃度が高いため、最終処分に向けた様々な研究開発が進められています。例えば、洗浄により飛灰中の放射性Csセシウム（以下Cs）を水中に溶出させ、そのCsを吸着剤により選択的に吸着して濃縮し、その吸着剤を固化して廃棄体とする方法です。最終処分方法が未決定のなかで減容化の必要性や適用濃度を検討するためには、複数のシナリオと処理プロセスを設定し、発生物の物量と放射能濃度を比較・評価することが有効です。本発表では焼却灰残渣を処理対象物として、マスバランスの計算例及び想定した目標濃度を満足するための運転パラメータの試算例を示しました。 これにより、処分のシナリオに対応した発生物の放射能濃度と質量を把握し、さらに処分側から必要とされる運転パラメータの数値目標の設定が可能となりました。

この度，The 4th International Conference on Alternative Fuels, Energy and Environment (ICAFEE 2019) においてベストポスター発表賞（Best Poster Presentation）を受賞することになり，大変うれしく思っています。発表内容は、農業残渣のガス化発電において派生する炭化物を，産業排水処理の生物膜の発達促進に使用した研究です。嫌気性の微生物群集が関わる顆粒状の生物膜は，産業排水のメタン化処理技術に広く使用されていますが，高塩濃度であったり，高硫黄濃度のある種の排水処理の環境下では発達・維持しにくいことが知られています。今回の研究では酸化鉄で表面を修飾した農業残渣の炭化物を微生物群集の生物膜の基盤として利用することで，困難な環境下での生物膜の発達の促進を試み，炭化物なしの場合よりも早く生物膜が形成し，より良い沈降性を持つことを明らかに示しました。今回の受賞を励みに，今後さらにこの研究の質を高める努力を続け，生物膜処理の応用拡大に貢献できるような成果につなげていきたいと思っております。

このたび、第30回廃棄物資源循環学会研究発表会において、「最終処分場における生物学的鉱物化に関与する尿素加水分解細菌の評価」という題目でポスター発表を行い、優秀ポスター賞を受賞いたしました。重金属類などの有害物質を含む廃棄物を埋立処分する場合、重金属の不溶化処理等により溶出基準を満たし、管理型最終処分場へ埋立処分する方法が主流となっています。最終処分場では生物反応を介在して重金属が難溶化される場合がありますが、本研究では尿素加水分解細菌の生物反応に着目しました。尿素が生物反応により加水分解する過程で、水に難溶の重金属炭酸塩が形成される可能性があります。また、重金属が生物反応により生成した炭酸カルシウム表面へ吸着、あるいは結晶構造内へ取り込まれることで難溶化されることが期待されます。そこで本研究では、最終処分場内において重金属の生物学的鉱物化に寄与する可能性がある尿素加水分解細菌の生息状況を確認するとともに、分離した尿素加水分解細菌の鉱物化能力の評価を行いました。今回の受賞を励みに、今後も研究に努めてまいります。

このたび、The 23rd Korea-Japan Joint International Session of Korea Society of Waste Managementにおいて、「Effect of synthesized and neoformed ettringite on immobilization of toxic metals in municipal solid waste incineration fly ash」という題目でポスター発表を行い、Excellent Poster Presentation Awardを受賞いたしました。本研究では、一般廃棄物焼却飛灰に含有する有害な重金属を鉱物学的に不溶化するため、エトリンガイトという鉱物に着目しました。様々な重金属が、エトリンガイト構造中のカルシウム、アルミニウ、硫酸イオンと置換することで不溶化されることが知られています。本研究の結果から、焼却飛灰へ特定の無機試薬を添加して選択的にエトリンガイトを合成したところ、鉛などの有害重金属の一部を不溶化できることが分かりました。今回の受賞を励みに、一般廃棄物焼却飛灰を埋立処分するための新たな中間処理方法の提言に向けて研究に努めてまいります。

本論文は、国際誌「Emerging Contaminants」に掲載された論文の中で、2015～2018年にかけて世界で引用されている回数が多い論文として、上位10報に与えられる「Best Paper Award」を受賞しました。第3期中期計画の資源循環研究プログラムにおいて、愛媛大学及びベトナム国家大学ハノイ校と共同で実施して得られた成果になります。本研究は、経済発展著しいベトナム社会主義共和国に存在するインフォーマルなリサイクル地域で実施した電気電子機器廃棄物の再資源化に伴う製品由来化学物質の環境排出や集積等に関する調査研究です。本研究の実施によって、電気電子機器廃棄物の屋外保管や手解体、金属を回収するために実施されている電源ケーブルの野焼きが、ダイオキシン類縁化合物の重要な発生源になっており、長期間の屋外保管や野焼きの禁止、再資源化時に生じるダストの管理の徹底が、電気電子機器廃棄物を由来とするダイオキシン類縁化合物の環境上適正な管理に重要であることが明らかになりました。なお、得られた成果は、当該論文だけでなく、調査地域における住民説明会や国連環境計画主催の国際シンポジウム等を通じて、利害関係者と共有しています。

本受賞は、福島原発事故に起因する放射能汚染廃棄物等の適正処理に関して、国の政策形成や業界等の技術開発を先導する多くの重要な研究を、国立環境研究所のチームを率いて行ってきたことに対して贈られたものです。福島支部、資源循環・廃棄物研究センターのメンバを代表して頂いたものと思っています。事故後８年余が経過しましたが、いまだ多くの課題が山積しています。受賞を励みにして、福島等の環境回復にさらに貢献していければと、メンバの仲間とともに気持ちを新たにしています。

日本学術振興会（JSPS）の特別研究員等審査会専門委員の書面審査を担当し、２年間の任期終了後に審査への貢献を評価していただきJSPSから表彰を受けました。審査をした中のきらっと光る申請書からは、書き方において私も見習う点が多く、今後の研究や教育活動において活かして行きたいと思います。

最終処分場では周辺環境への被害を防ぐために、廃棄物埋立層の最深部には水を通しにくい遮水シートや粘土層が設置されています。水は通しにくいと言われていますが、一方で廃棄物浸出水中に含まれている化学物質に対してはどれほどの遮蔽性があるのか、また化学物質との接触により遮水シートや粘土層が劣化しないのかということは未解明でした。実際の廃棄物処分場浸出水を用いて、遮水シートは拡散透過試験、粘土層は透水試験という方法で数年にわたり両材料の遮蔽性を長期計測しその結果を発表しました。放射性Csの挙動解明においては、放射性Csによる汚染廃棄物を安全に埋立処分するために、廃棄物からの放射性Csの溶出特性や土壌等への吸脱着特性を実験で調べるとともに、これらの実験結果を入力条件とした最終処分場内での放射性Csの動態を予測計算しました。汚染廃棄物の上部を粘土層のような難透水性材料で覆うとともに、下部には放射性Csを吸着する土壌層を敷設することで、放射性Csの浸出水への移行を最小限に抑えられることがわかりました。今後は更なる安全性の向上のために、汚染廃棄物からの放射性Csの溶出を抑制するためにセメント等で固型化する技術開発に携わりたいと考えています。

小売業者の容器包装のリデュースの取り組みにおいて有償化が特に大きな効果があることを示した論文に対して、環境科学会から論文賞をいただきました。容器包装リサイクル法においては、容器包装の多量利用事業者に対する取組が強化され、2007年度以降、年間50トン以上の容器包装を利用する事業者にリデュースの取組状況を定期報告するよう義務づけています。本論文では、この報告データを用いて、1)容器包装の有償化、 2)景品等の提供、3)繰り返し使用が可能な買物袋等の提供、4)消費者の意思確認、5) 量り売りという5つの取組の効果を分析しました。研究事例の少ない事業者のリデュース取組について実証的な知見を得ており、プラスチック資源循環戦略やG7海洋プラスチック憲章などの政策動向にも科学的知見を与えることができるものです。この度の受賞を機に、さらなる研究に邁進していきたいと存じます。

災害廃棄物対策の専門家として環境省のD.Waste-Netに参画し被災地の現地支援を行ってきました。平成28年の熊本地震、平成29年の九州北部豪雨災害、昨年7月の豪雨災害などにおいても、現地に駐在し指導助言を行い、被災地の早期復旧に尽力したことは、研究所としての活動の発展に多大な貢献を果たされました。

このたび、平成30年度　廃棄物資源循環学会関東支部　研究発表会において、「一般廃棄物焼却飛灰の鉱物学的不溶化に関する基礎的検討」という題目でポスター発表を行い、優秀ポスター賞を受賞いたしました。有害な重金属を含有している一般廃棄物焼却飛灰を埋立処分するためには、環境中への重金属溶出を防止するための中間処理が義務付けられています。日本国内では有機系薬剤であるキレート剤を用いた中間処理が主流となっています。しかし、埋立処分場では残存キレート剤による長期的な浸出水処理を必要とする場合があり、埋立地の安定化を遅延させる要因のひとつとなっています。本研究では、一般廃棄物焼却飛灰へ無機試薬を添加することで特定の鉱物を選択的に生成し、二次鉱物による重金属の不溶化効果を評価しました。より安定な鉱物を焼却飛灰へ生成することで、重金属の鉱物学的不溶化と埋立処分場の早期土壌還元化が期待されます。今回の受賞を励みに、鉱物学的不溶化の実現に向けて、研究に努めてまいります。

本論文は、Resources, Conservation and Recycling誌に発表した、東南アジア3カ国（インドネシア、フィリピン、ベトナム）の使用済みブラウン管テレビおよびモニターの処理プロセスに関する論文です。出版年を含む2016-2018の3年間で最も多く引用された論文（Web of Science)として” 2018 Most Cited Paper Award”をいただきました。東南アジア3カ国（インドネシア、フィリピン、ベトナム）および中国における処理リサイクル技術、プロセスとマテリアルフローの実態を調査し、フォーマル適正処理施設およびインフォーマルリサイクルにおける処理プロセスを分析し、その問題点や改善策について論じました。本研究は平成21～23年度環境研究総合推進費補助金（アジア地域における廃電気電子機器の処理技術の類型化と改善策の検討（K2107, K22058, K2347））の研究助成をいただきました。ここにあらためて感謝いたします。