人の健康と地球環境を両立する食事「プラネタリーヘルスダイエット」を解説するインフォグラフィック
概要
私たちの日々の食生活は、自身の健康だけでなく、地球環境にも大きな影響を与えています。食料の生産、加工、輸送、消費、廃棄を含む食料システムは、温室効果ガス排出、生物多様性の損失、水資源利用、土地利用など、さまざまな環境問題と深く関わっています。特に、食に関わる温室効果ガス排出量の約60％は、食材の生産段階で発生していることが報告されています1)。また、同じ量のたんぱく質を得る場合、動物性食品（牛肉・甲殻類・チーズ・豚肉など）と比べて、植物性食品（豆腐・豆・穀物など）の温室効果ガスの排出量は大幅に低い傾向があります2)。
一方で、世界的には栄養不足と過剰摂取が併存し、食に起因する健康問題も大きな課題となっています。このため近年は、「人の健康」と「地球の健康」（プラネタリーヘルス）3)を同時に実現する食生活への転換が求められています。
こうした課題に対して、食・健康・環境分野の専門家からなるイート・ランセット委員会4)は、2019年に「プラネタリーヘルスダイエット（Planetary Health Diet：PHD）」を提唱しました5)。PHDとは、野菜や果物、豆類、全粒穀物などの植物性食品を中心に、肉や魚、乳製品を必要に応じて適量取り入れることで、人々の健康と地球環境の持続可能性の両立を目指す食事の指針です。
しかしながら、日本国内ではPHDの考え方や実践方法を一般消費者や飲食事業者などにわかりやすく伝える日本語資料は限られていました。また、環境負荷や健康面に関する科学的知見を統合的に紹介した普及啓発資料も十分とは言えませんでした。
そこで国立環境研究所と、ライフサイクルアセスメント（LCA）をはじめとする環境パフォーマンス評価の専門家が集うエコバランス国際会議6)の実行委員会は、食と環境の関係に関する科学的知見をもとに、日本人の食生活とPHDの関係を視覚的に理解できる日本語版インフォグラフィックを共同制作しました。
本インフォグラフィックは、食に関する温室効果ガス排出量などの環境影響、日本人の現状の食生活と、健康と環境の両立を目指した国際的な推奨水準との違いをわかりやすく示すことで、消費者や事業者による科学的知見に基づく食の選択と提供を支援することを目的としています。
インフォグラフィックおよび画像集はこちらからダウンロードできます。
リーフレットダウンロード
画像集ダウンロード
- 利用条件
- 本資料は（解説付きPDFおよびインフォグラフィック集の画像データ）は、出典を明記した上で、閲覧、ダウンロード、印刷、配布してご利用いただけます。教育活動、普及啓発活動、講演資料、店舗や事業所での掲示、自治体や企業の情報発信、ウェブサイトやSNSでの紹介などに利用することができます。なお、資料中のイラストの著作権は各権利者に帰属します。
-
出典表示の例
出典：エコバランス国際会議実行委員会・国立環境研究所「プラネタリーヘルスダイエットとは？」（2026年10月）
- 免責事項
- 本資料の利用によって生じた不利益については、エコバランス国際会議実行委員会および国立環境研究所は何ら責任を負いません。また、データの分析結果及びその解釈について、エコバランス国際会議実行委員会および国立環境研究所は何ら正当性を保証いたしません。
- 注釈１：Crippa et al., Nature Food 2(3), 198-209, 2021, Fig.3(b)
- 注釈２：Poore & Nemecek, Science 360(6392), 987-992, 2018
- 注釈３：プラネタリーヘルス 人の健康と地球環境は切り離せないという認識に基づき、人の健康と地球環境の健全性を同時に実現することを目指す概念。プラネタリーヘルスダイエット（PHD）は、この概念に基づいて提案された食事指針の一つ。
- 注釈４：イート・ランセット委員会 人間の健康、農業、環境、政治科学などの分野の専門家37人が16カ国から参加し、健康的な食事と持続可能な食料システムのための世界的な科学的目標を策定した国際的な学術委員会
- 注釈５：最新の日本語版資料としてイート・ランセット委員会「持続可能なフードシステムからの健康的な食事：食事と地球と健康」2025（https://eatforum.org/wp-content/uploads/2025/09/EAT-Lancet_Commission_Summary_Report_Japanese.pdf）
- 注釈６：エコバランス国際会議 1994年から隔年で日本にて開催されている、ライフサイクル思考を中核とする環境パフォーマンスの評価および情報開示分野の国際会議（https://ecobalanceconference.org/）
インフォグラフィック公開に関する解説はこちらを参照ください。
- （公開日 2026.10.23）
